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ＩＴコーディネータ（ＩＴＣ）活用の有効性 2/4
自社の有能な人材を推進役として、自力で情報システムを導入する例は多くあります。
残念なことに、こうした傾向は、経営資源の乏しい企業ほど強いようです。
自ら行動することによって経費を節約することが得策であるとの考えのようですが、実はそうではないのです。その結果、規模の小さい会社ほどＩＴ有効活用ができず、企業間格差が広がっているのが現状です。
自社社員を活用することは、自社業務や自社システムを知っていることで一見
効率的であるようですが、実態は、その枠から抜けきれずに、世間の動向や他同業者・他業種の状況などを踏まえた客観的な視点、新たな発想などと言った点でのデメリットの方が大きいのです。
また、他社員・他部門との馴れ合い、組織の上下関係への無意識の配慮などのから、一歩踏み込んだ提案ができないなどと言ったケースも多々見受けられます。
さらに、「経営戦略としてのＩＴ化」となれば、なおさら困難が予想されます。
企業規模によっては、通常業務の傍らでの作業を余儀なくされ、どちらの業務も中途半端になってしまう恐れがあります。
結果として、理想とした目標が叶うことなく頓挫したり、妥協の産物を生み出し、期待の効果を得られないなど、非効率な投資となってしまう例が実に多いのです。
「自力によるＩＴ化はダメ！」と、言いきることは出来ませんが、経営者が相当の覚悟をもって望む必要があることは確かだと思います。
人間一人の知識には限界があります。たとえ幾人かのメンバーで取り組んでも、同じ企業文化の中で育った人材が集まったところで、知識の幅や発想の広がりには限界があります。
これは、ＩＴコーディネータにも同じ事が言えますが、しかし、ＩＴコーディネータには幅広いネットワークがあり、この人脈から得られる知識や知恵こそが、ＩＴコーディネータの力の源でもあります。
すなわち、ＩＴコーディネータの活用が有効である理由は、ＩＴコーディネータの持つネットワークや人脈がもたらす多種多様の知識と経験を活用できることにもあるのです。
また、客観的視点に基づく外部の声は取り入れやすいという効果もあります。
余力の大きさ、期待されるＩＴ活用の効果などを考慮したとき、外部の知識・経験の活用は経営資源の小さな企業ほど効果的なのです。
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